立教大学経営学部で学べることは？自由選抜入試の対策法もお教えします。

立教大学の文学部は何が学べる？

立教大学の経営学部は、2006年に設立された比較的新しい学部です。現代のビジネス環境に対応できるリーダーを育成することを目指しており、経営学の理論と実践をバランスよく学ぶことができるカリキュラムが特徴です。

立教大学の経営学部には経営学科と国際経営学科の２つの学科があります。

立教大学の経営学部　学科その①:経営学科

経営学の基礎から応用まで、幅広い分野を学びます。具体的には、経営戦略、マーケティング、組織論、財務会計、国際ビジネスなど、現代の企業経営に必要な知識を網羅しています。また、企業の経営戦略や組織マネジメント、イノベーションに関する実践的なスキルも身につけることができます。

• 経営戦略 企業が競争優位を確立するための戦略を学びます。市場分析、ポジショニング、競争戦略などが含まれます
• マーケティング 消費者行動や市場調査、ブランド戦略など、企業が製品やサービスを効果的に市場に投入するための方法を学びます
• 財務・会計 財務管理、企業価値評価、会計基準など、企業の資金運用や財務報告に関する知識を深めます
• 組織論 組織の構造や行動、リーダーシップなど、組織が効果的に機能するための理論と実践を学びます
• 国際経営 グローバルなビジネス環境での経営を学ぶ科目が充実しており、異文化マネジメントや国際ビジネス戦略に焦点を当てています

立教大学の経営学部　学科その②：国際経営学科

グローバルな視点でビジネスを学ぶことができる学科です。国際経営論や異文化マネジメント、グローバルマーケティングなど、国際的なビジネス環境で必要とされる知識を得ることができます。また、国際企業でのインターンシップや交換留学プログラムを通じて、実際のグローバルビジネスの現場を体験する機会も数多く提供されています。

• 国際経営戦略 グローバル企業の戦略策定、国際マーケティング、異文化マネジメントなど、国際的なビジネスにおける重要な要素を学びます。
• 異文化コミュニケーション 多文化環境でのコミュニケーション能力を養うことを目的とした科目が含まれています。異なる文化背景を持つ人々と効果的に協働するためのスキルを習得します。
• 国際ファイナンスと貿易 国際的な資金調達、貿易取引、為替リスク管理など、国際経済におけるファイナンスの基本を学びます。
• 経営倫理とサステナビリティ 国際的な企業活動において重要視される倫理的な意思決定や持続可能な経営についても学びます。
• バイリンガル・ビジネスリーダー・プログラム（BBL） 国際経営学科では、バイリンガル・ビジネスリーダー・プログラム（BBL）という特別プログラムも提供されています。このプログラムでは、学生は日本語と英語の両方でビジネスを学び、バイリンガルの能力を磨くことができます。国際的な企業で活躍するために必要なリーダーシップスキルを高めることを目指しています。

5年一貫プログラム

いずれの学科においても、「5年一貫プログラム」にエントリーすることができます。このプログラムは、学部4年間と大学院1年間を合わせた5年間で修士の学位を取得できるプログラムで、国際的な経営学の知識とビジネススキルを短期間で修得することを目的としています。

また、大学院の授業はすべて英語で行われ、国際経営学専攻（MIB）で高度な経営学の知識を磨くことができます。

さらに、このプログラムに参加する学生は、International Double Degree (IDD) プログラムに進むことも可能で、協定校に留学して双方の修士号を取得することができます。例えば、ドイツのチュービンゲン大学などの協定校で学び、より深い専門知識と国際的な経験を積むことができます。

5年一貫プログラムの出願・選考は、入学後に行われます。

経営学部自由選抜入試の内容

立教大学の自由選抜入試は、学部・学科ごとに様々な出願要件が用意されています。この記事ではその中でも、経営学部の自由選抜入試の概要や対策ポイントをご紹介します。

※以下の内容は、2022年度入試の情報を掲載しています。
入試内容に関する情報は変更になる場合がありますので、必ず大学公式の入学試験要項を合わせてご確認ください。

立教大学経営学部自由選抜入試は、「方式A」と「方式B」の2つに分かれています。方式Bについては、「国際バカロレア（IB）資格」を取得する必要がありますので、通常の教育過程にある人は、「方式A」での出願となります。

■立教大学の経営学部 自由選抜入試の定員について

• 方式A・・・経営学科・国際経営学科合わせて、「資格」の種類ごとに定められています。
  資格Ⅰ：10名程度
  資格Ⅱ：10名程度
  資格Ⅲ：20名程度
  ※「資格」については、次の「出願資格について」をご覧ください。
• 方式B・・・経営学科・国際経営学科いずれも若干名

■立教大学の経営学部 自由選抜入試の出願資格について

※出願資格の詳細については、必ず公式Webサイトを確認してください。

≪方式A≫

経営学科については、次の資格Ⅰ～Ⅲのいずれか、国際経営学科については資格Ⅲに該当すること。

• 資格Ⅰ・・・次の条件a・bをどちらも満たす者
  条件a：高校在学中に、スポーツの分野において、国際大会または全国大会で優秀な成績を収めたこと。
  団体競技の場合は、優秀な成績を収めたチームで、レギュラーなどとして活躍したか、あるいは主将など指導的役割を果たしたこと。（※新型コロナウイルスの影響を考慮し、2020年4月以降の実績については都道府県レベルの大会でも可）
  条件b：各種英語検定試験のいずれかにおいて、一定以上のスコアを取得していること。
• 資格Ⅱ・・・①次の条件a～dのいずれかに該当する者。
  条件a：高校在学中に、文化・芸術の分野（音楽、美術、ディベートなど）における全国
  または国際レベルの大会において、上位に入賞し、かつその活動団体において指導的役割を果たしたこと。
  （※新型コロナウイルスの影響を考慮し、2020年4月以降の実績については都道府県レベルの大会でも可）
  条件b：高校在学中に、その他の課外活動の分野で指導的役割を果たし、目覚ましい実績を挙げたこと。
  条件c：高校在学中に、ボランティア活動、校外活動の団体で指導的役割を果たし、目覚ましい実績を挙げたこと。
  条件d：高校在学中に、日商簿記1級を取得し、校内の活動において指導的役割を果たしたこと。
  
  ②加えて、次の条件eに該当する者。
  条件e：各種英語検定試験のいずれかにおいて、一定以上のスコアを取得していること。
• 資格Ⅲ・・・各種英語検定試験のいずれかにおいて、一定以上のスコアを取得していること。
  または、英語に関する全国大会・国際大会等（英語ディベート大会、模擬国連大会など）で、極めて優秀な成績を収めた者。

≪方式B≫

• 国際バカロレア資格を授与（授与見込みを含む）されたこと。
• 各種英語検定試験のいずれかにおいて、一定以上のスコアを取得していること。または、英語に関する全国大会・国際大会等（英語ディベート大会、模擬国連大会など）で、極めて優秀な成績を収めた者。

■立教大学の経営学部 自由選抜入試の一次選考について

≪方式A≫

一次選考は、出願書類による書類審査になります。

主な出願書類

• 入学志願票
• 志望理由書（2,000字程度）
• 調査書
• 活動報告書
• 資格証明書

≪方式B≫

一次選考は、出願書類による書類審査になります。

主な出願書類

• 入学志願票
• 志望理由書（2,000字程度）
• IB Diploma
• 活動報告書
• 資格証明書

■立教大学の経営学部 自由選抜入試の二次選考について

二次選考は試験場で実施され、学科・専修ごとに実施内容に違いがあります。

≪方式A≫

• 「資格Ⅰ・Ⅱ」で出願する場合
  「面接試験」のみが実施されます。面接試験では、英語で質問される場合があります。
• 「資格Ⅲ」で出願する場合
  「面接試験」と「小論文試験」が実施されます。小論文試験では、課題文が与えられた上で、文章の要約や自分の意見の論述が求められます（経営学以外の内容の問題も出題されます）。面接試験では、英語で質問される場合があります。

≪方式B≫

「面接試験」と「小論文試験」が実施されます。小論文試験では、課題文が与えられた上で、文章の要約や自分の意見の論述が求められます（経営学以外の内容の問題も出題されます）。面接試験では、英語で質問される場合があります。

経営学部自由選抜入試の対策ポイント

ここからは、そんな経営学部自由選抜入試のポイントについてご紹介します。

・出願には高いレベルの「実績」が必要

経営学部自由選抜入試では、方式や資格ごとに条件はさまざまですが、総じて高校在学中にかなり高いレベルの実績をつくっていることが出願要件になっています。いずれも一朝一夕でつくることのできるものではありませんから、小中学生のうちから継続して努力していることなど、「誰にも負けない武器」を持っている人がチャレンジできる入試と言えます。

一方で、全国レベルの成績が「出願要件」になっているということは、合格/不合格を競う受験生はいずれも同じような実績を持っており、それだけはなかなか差がつきません。誰にも負けない武器を持ったうえで、その経験も踏まえて、志望理由を作り込み、小論文や面接対策もしっかり取り組むことが求められます。

・経営に関する知識だけでなく、幅広い教養を身に付けよう

志望理由をつくり込む上でも、経営学に関する基本的な知識を身に付けることは必須ですが、それだけなく、社会問題などに関する教養を幅広く身に付けることをおすすめします。「小論文」試験では、経営学に関するテーマが直接問われるというよりは、広く教養を問う問題が出題される傾向にあります。面接でも、時事的な質問が投げかけられる可能性は考えられますから、領域を絞らずに、新聞や新書などでさまざまな社会問題に触れて、知識の幅を広げておくことを推奨します。